沿革 福岡県中学校体育連盟 近年の流れ(平成元年〜)

沿 革
年度 おもな出来事(事業など) 県内生徒数
(登録校数)
登録部員数
(登録部数)
総体
開催地区
元年 日中連の財団化
全国大会実行委員会
  218,033名
(359校)
134,384名 筑後
2年 とびうめ国体
(日中連代表者会開催)
総体出場の見直し 211,067名
(363校)
131,363名 筑豊
3年 全国中学校体育大会
(4競技5種目開催)
総体5地区輪番制へ(筑前) 206,960名
(366校)
131,732名 筑前
4年     204,667名
(372校)
131,351名 北九州市
5年 学校週5日制(2土) 地区負担金値上げ(7→10円) 199,792名
(372校)
130,778名
(6,032部)
福岡市
6年     194,987名
(374校)
128,279名
(5,979部)
筑後
7年 九州中体連事務局
学校週5日制(24土)
「2・4土曜」通知文書
補助金・助成金の削減の動き
190,526
(374校)
128,262名
(5,994部)
筑豊
8年 九州中体連事務局 朝鮮初中級学校大会参加
(新人大会への参加)
新人大会出場枠の見直し
188,584名
(374校)
125,832名
 (6,016部)
筑前
9年 九州中体連全国大会
実行委員会(準備開始)
地区負担金値上げ(10→25円)
新人大会費へ一般より(40万)
朝鮮初中級学校正式大会参加
184,535名
(376校)
123,861名
 (6,023部)
北九州市
10年 連盟創立50周年
(記念総体、式典)
県:全国大会準備開始
「基本問題検討委員会」設置
県内「運動部活動調査」
「教育職員外指導者」制度
(新人大会試行)
182,570名
(374校)
110,032名
 (6,010部)
※新集計法
入部率
60.27%
福岡市
11年 日中連規約基準改正の
動き開始(13の提言)
「教育職員外指導者」制度
(正式導入)
176,540名
(370校)
105,832名
 (5,929部)
59.95 %
筑後
12年 全国中学校体育大会
2巡目(2競技開催)
全国「スポーツ振興基本計画」
総体・新人出場枠の見直し 168,337名
(371校)
101,636名
 (6,001部)
60.38%
筑豊
13年 文部省(54通知)廃止
日中連 日体協加盟
県「スポーツ振興基本計画」
通知文書(部活動・14以降) 163,517名
(372校)
98,202名
 (5,920部)
60.06%
筑前
14年

全国(外部指導者引率)

地区負担予定金改正(定額制)
『中体連改革 着手』
「新規事業開始」
156,630名
(372校)
93,940名
(5,885部)
59.98%
北九州市
15年 全国(参加料・合同部参加) 合同部活動試行(新人大会) 152,531名
(372校)
91,940名
(5,887部)
 60.28%
福岡市
16年   合同部活動正式導入
大会参加料試行導入(総体・新人)
148,225名
(376校)
90,086名
(5,908部)
60.78%
筑後
17年 九州空手道大会開催 総合体育大会6地区分散開催
大会参加料正式導入(総体・新人)
空手道総体開催
地区負担金額改正(総額750万)
147,084名
(376校)
89,570名
(6,161部)
 60.90%
6地区
18年 九州中体連全国大会
準備委員会設置
  144,465名
(376校)
88,521名
(6,159部)
 61.28%
6地区
19年 九州中体連全国大会
実行委員会設置
総体・新人各地区出場数算出基準改正
福岡県中体連ホームページ開設
福岡県中体連準備委員会設置
145,333名
(381)校
88,168名
(6,187部)
60.67%
6地区
20年 連盟創立60周年
(記念総体・式典)
九州大会参加料導入
福岡県中体連全国大会実行委員会設置 144,124名
(384)校
86,683名
(6,188)部
60.14 %
6地区
21年 全国中学校体育大会
3巡目(2競技開催)
全国大会への外部指導者による
引率導入
144,664名
(384)校
87,201名
(6,258部)
60.28%
6地区
22年 23年度より
九州中学校硬式テニス競技大会
開催決定
県大会傷害保険加入
(競技役員・審判)
143,558名
(379)校
87,122名
(5,981部)
60.69%
6地区
23年 第1回九州中学校
テニス競技大会開催(長崎)
九州大会への外部指導者による
引率導入
144,005名
(378)校
86,646名
(6,156)部
60.10%
6地区
24年 九州中体連事務局 「福岡県体育スポーツ研修報告会」
の共催・研究発表開始
142,891名
(380)校
85,675名
(5,908)部
59.96%
6地区
25年   テニス専門部発足
地区負担金額改正(総額750万)
142,236名
(378)校
84,892名
(5,965)部
59.68%
6地区
26年 九州中体連全国大会
準備委員会設置
テニス総体開催
「基本問題検討委員会」設置
141,913名
(376)校
84,511名
(6,147)部
59.55%
6地区
27年 九州中体連全国大会実行委員会
設置
「基本問題検討委員会」設置
H29全国大会福岡県準備委員会設置
141,226名
(378)校
83,691名
(6,167)部
59.26%
6地区
 

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